ある病院で、産婦人科医が５人いました。その内の一番若い女性の産婦人科医が、本人のお産で、退職しました。すると、残りの４人で、それまでの仕事をこなすことになり、そのきつさに耐えかねて、又、１人が退職しました。もう、３人では、今までの量をこなすのは無理で、３人が２人に、２人が１人に、そして、誰もいなくなりました。
これを「負のスパイラル」と言い、病院側が最も恐れるものです。
小児科でも、これと似た現象は、しばしば見られます。二人で頑張っていたのに、一人がいなくなると、もう一人も、（仕事がハードになった為に）いなくなるケース、私がよく知る限りでも、熊本県でも大分県でも宮崎県でも、ありました。
二人が一人になったからと言って、残りの一人に、倍の給料を支払う何て話、聞いたことがありません。変わらないのが大半です。忙しくなっても、病院がそれなりに対応してあげないと、行き着いてしまいます。
バックに、大きな組織（大学病院など）が控えていれば、不足が起た時には、直ぐに補充出来るのですが、そんなケースは、そう多くありません。
田舎では、産婦人科や小児科を、一人で長いこと頑張っているケースも多く、それだと、一人がいなくなれば、閉じることになります。
現実に、日本から、病院の小児科と産婦人科、増える傾向になく、減少し続けているのです。
小児科に関しては、入院ベッド数は、個人が３割で、公が７割となっています。内科とは、全く、逆になっています。小児科は、手を取る割に、点数が少なく、採算が合わないからです。
小児科医も、一人や二人では、小児科医の負担が大変です。三人になれば、ゆとりが出来ますが、人件費の問題で、病院側の負担が重くなります。
小児科の医療費が倍近くになって、小児科医の仕事量が評価されて、その分、給与も多くなれば、解決するのかなあ・・・？！
以下は、平成２８年９月７日の、「日本経済新聞」の内容です。
全国の小児科がある病院は昨年１０月時点で２６４２施設となり、前年同期と比べ１４施設少なくなったことが7日、厚生労働省の「医療施設調査・病院報告」で分かった。産婦人科のある病院も同１７施設減の１１５９施設と、いずれも２２年連続の減少だった。
厚労省によると、小児科のある病院は１９９４年に減少が始まった。同年には約４千施設に小児科があったが、昨年は９４年比で約３割少なくなった。産婦人科のある病院も同約４割減だった。
同省は「少子化に伴い、診療科の集約が進んだことや激務で医師のなり手が減ったことが影響した」と分析している。
（＊小児科医は、実際には、少しずつですが、着実に増えています。しかし、救急病院で、常勤医として、仕事がバリバリ出来る人の数となると、少なくなっています。大学も、３人なら派遣をと考える所が多くなっているようです・・・。昨晩、テレビで、サ高住（サービス付き高齢者向け住宅）の問題が取り上げられていました。スタッフボロボロ、採算最重要視って感じの内容でした。悲しいですね。）
