何故か、時々、飛行機がいつもより揺れる。それを次第に気にする乗客が次第に多くなった。
そうこうちしている内に、突如、機内に落ち着いた声でアナウンスがあり・・・→「時々、揺れていることに気が付いている方がおられるかも知れませんが、心配いりません。しばらくすれば、なくなります。」・・・とあった。
しかし、いつもの揺れと違った感じの揺れが、なかなか、収まらない。
すると、又、突如、落ち着いた声で、「ドクターの方、おられませんか？専門の科は、問いません。」とのアナウンスがあった。
しばらくして、あるドクターが、操縦室に入って行った。
その後、１０分もしないで、又、落ち着いた声で、「パイロットの方、おられませんか？過去に経験がある方でもかまいません。」とのアナウンスがあった。
さすがに、この時、その飛行機に乗り合わせていた多くの乗客が、騒ぎ出した・・・？！
オオカミ少年と同じで、嘘を重ねると、その後、ホントの事を言っても、もう、信じてもらえません・・・？！
（以上、フィクションでしたが・・・）
（３月１６日、産経新聞）
インドのラメシュ環境相は、東日本大震災で福島第１原発で事故が相次いでいる問題を受け、インドの原発に対し追加の安全策を義務付ける可能性について言及した。１６日付の地元紙ミントが報じた。
また、政府計画委員会のパリク元委員は、エコノミック・タイムズ紙に対し「原発に適した立地を見つけるのは簡単でない上、より安全性の高い設計や技術が必要となる。試験期間なども含めると原発整備計画はほぼ１０年遅れるだろう」との見方を示した。
（３月１６日、産経新聞）
福島第１原発の事故を受け、中国政府は１６日、温家宝首相が主宰する国務院（政府）常務会議を開き、新規の原発建設計画の承認を暫定的に停止することを決めたと発表した。
中国政府当局者は東日本大震災後、国内の原発の安全性を強調し、原発増設計画を変更しない考えを強調してきたが、ドイツなど世界で原発政策を見直す動きが広がる中、対応を迫られた形だ。
常務会議は「原子力は安全を第一に考える必要がある」と指摘。建設中の原発の安全性を点検し、「（現在策定中の）原子力安全計画が承認されるまでは、新規の原発計画は承認を暫定的に停止する」とした。
（３月２４日、産経新聞）
米国の原発は安全で必要だが、新規の原発建設には消極的−。米メディアなどが２３日までに行った原発に対する緊急世論調査から、信頼と不安が交錯する米国民の意識が浮き彫りになった。
米ＣＢＳによると、米原発について、６９％が「安全と思う」と回答。ＣＮＮでは同様の回答が７９％にも達した。調査機関ピュー・リサーチ・センターによると「日本より安全」と答えた人は２４％で、「日本より危ない」の１０％を上回った
また、電力としての原子力利用について、ＣＮＮでは反対の４２％に対して賛成は５７％。ＦＯＸテレビの調査でも原子力のエネルギー利用に肯定的な回答が６割に達した。
ただ、調査機関ギャラップによれば、新規原発に反対する人は４７％と賛成の４４％をわずかに上回った。ＣＮＮが地元地域での原発建設の賛否を聞いた調査でも、反対が６０％で容認の３９％を大きく上回った。
（４月２２日、東京新聞）
１９８６年のチェルノブイリ原発事故から２６日で２５年になるのを前に、被災した非政府組織（ＮＧＯ）メンバー、パベル・ウドビチェンコ氏（５９）が２２日、来日。東京都内で記者会見し、福島第１原発事故について「チェルノブイリと同じく世界を震撼させた。どんな楽観論者でも原発の存続について考え直さなければならない」と指摘した。
同氏が住む町はチェルノブイリ原発から約１８０キロ離れているが、土壌が放射性物質で汚染され、今でも木の実やキノコ類、魚などは食用禁止。甲状腺がんなども多発しているという。
教師として汚染地域に住み続けＮＧＯを結成、子ども向けの医療などに取り組んでいる同氏は「ロシア政府は事故による病気の調査に消極的だ。なぜ原発を造るのかという大きな問題に広がり、政府にとって危険な動きになるから」と指摘。「問題は山積しているが、政府はあてにできない。自分たちで行動するしかない」と訴えた。
医師や教師が離れてしまい、医療や教育の水準が低下したとして「子どもたちは満足な医療が受けられず、差別的な目でも見られている。苦しみは続いている」と話した。
